平成１８年６月２２日

禁煙のすすめ、をしたいと思います。４月の医療法改正に伴い、届出を受理された医療機関では、
医療保険を使って禁煙用の貼付薬が処方できるようになりました。
やっと日本でも国が本格的に禁煙対策に乗り出したということでしょう。当院でも治療の一環として、
禁煙の必要性を重要視する観点からこの届出を行い、積極的に禁煙の指導を行っていくことにいたしました。

タバコの害は、非喫煙者のみならず、喫煙者にあっても認識されていることだと思います。
それにもかかわらず、タバコは吸われ続けています。そこで、禁煙を勧める側がまず試みることは、
「脅かし」です。「タバコを吸うと、こんなに怖いですよ。」

たとえば、タバコを吸うことでかかる危険性が格段に増す疾患は、肺がんはもちろん、
喉頭がん、口腔・咽頭癌、食道癌、胃癌、膀胱癌、腎癌、尿管癌、膵臓癌、狭心症、心筋梗塞、
脳出血、脳梗塞、慢性閉塞性肺疾患（慢性気管支炎や肺気腫を含む）、歯周病、
流・早産や未熟児の出産などの妊娠分娩に伴う異常、等々。これらは、公衆衛生学的に、
疑うことなく明らかな因果関係が証明されています。

しかしこれらのうちで、肺や気管支、あるいは妊娠に対してのタバコの害は
良く知られたところでしょうが、下線を引いた循環器や血管病変、消化器や泌尿器系の様々な癌との関係は
あまり知られていないのではないでしょうか。

最新の疫学データに基づけば、タバコによるわが国の超過死亡数は９万5000人にのぼり、
全死亡数の12%を占めているというのです。さらにタバコによる疾病や死亡のために年間1兆2000億円の
医療費が超過医療費として使われ、これは国民医療費の5％に当たります。

また、受動喫煙の危険性は、社会全体で共有しなければなりません。例をあげてみますと、
ダイオキシンが原因で亡くなる方を１とすると、アスベストでは460、交通事故では1000、
そして受動喫煙では、14000になると試算されています。まさに圧倒的なタバコの危険性です。

タバコは嗜好品ですから、吸うかどうかは自由な選択に任されるべきものですが、
その選択は正しい科学的情報が提供された上のものでなければなりません。
タバコ＝肺がんというのは、タバコの害のごく一部を現しているだけです。
タバコが個人や社会に与えている損失の大きさから目をそらすわけにはいきません。

禁煙を保険診療で行うためには、まずニコチン依存症であるかどうかを簡単なテストで診断し、
機械を使って呼気中の一酸化炭素濃度を測定します。
そして必要と認められ、ご本人も禁煙の意思を固められた方だけが保険治療を行えます。
治療期間は12週間で、ニコチン貼付剤を使います。開始前には、充分な禁煙指導を行い、
治療の内容をご理解いただきます。禁煙を決意された方は、どうぞお申し出ください。